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自社採用とは。優秀な人材確保をするためのポイント3つ

[2021.12.28]

目次

    昨今、社会情勢やコロナウイルスの影響で人材不足が蔓延しており、頭を抱えている採用担当者も少なくないでしょう。

    さらにこのような状況下では、既存の求人方法による人材確保も難しくなってきました。そのため採用に積極的な多くの企業が、これまでの求人方法から自社採用へとシフトを始めています。この記事では、自社採用を成功させるための基礎知識を紹介します。

    1.自社採用とは

    自社採用とは、外部の求人サイトなどに頼らず自社のHPやSNSを使って採用することを指します。採用コストが削減できるだけでなく、今まで以上に積極的に求職者へアプローチができます。

    これまでの求人方法では、第三者(求人サイトなど)を介しての募集が一般的でした。しかし社会環境の変化にともない、自社採用に踏み切る企業も増えています。では自社採用には、果たしてそれだけのメリットがあるのでしょうか。そのメリットを検証するために、まずは自社採用と既存の求人方法とを比較してみましょう。

    1.1自社採用以外の求人方法

    企業の規模や職種にもよりますが、人材を募集する時には求人サイト・求人広告・人材派遣などがまっさきに思いつくでしょう。ただし、それ以外にも求人方法にはさまざまな種類があります。最初に、自社採用との比較対象として、その中から代表的なものをいくつか挙げてみます。

    1)ハローワークを利用

    歴史ある求人の王道ともいえる募集方法であり、コストがかからない点では中小企業にとって貴重な存在です。マッチングまでは対応しないため、求める人材に適合する人が応募するかどうかは分かりません。

    2)求人サイトや広告を利用

    多くの情報を伝えられるという点では、やはり求人サイトや広告が、求める人材を最もダイレクトに募集できる方法かもしれません。サービスによっては、企業側からアプローチすることも可能です。ただし現在は応募者数自体が減っていることもあり、採用できなくてもコストがかかることなども考慮する必要があります。

    3)転職エージェントを利用

    最近インターネットを中心に増加しているサービスで、登録者の中から企業のニーズに合わせた人材を紹介してくれます。採用が決定するまではコストがかかりませんが、決定した場合かなりのコストが発生します。

    4)合同説明会などのイベントを利用

    転職イベントなどに参加すれば、求職者と直接やりとりする機会が生まれます。企業と求職者とのマッチングを図るには、最適な方法かもしれません。ただし採用の有無を問わず、企業にとってはかなりの参加費用がかかります。

    5)人材派遣サービスを利用

    企業が求める人材を直接紹介してくれるのが、人材派遣の優れた点です。デメリットとして考えられるのは、派遣会社に対する毎月の手数料が負担になることでしょう。

    これらの求人方法以外にも、大学や専門学校に求人を依頼したり、地域の商工会議所を活用したりすることも可能ですが、そもそも社会的に人材不足が続く現在、求人募集を出して待っているだけでは人材は集まらないでしょう。つまり企業自らが動かないと人材が確保できないのが現状です。

    1.2自社採用の主な方法

    既存の求人方法に対して、自社採用とはどのようなものなのか、今度は主な自社採用の方法について解説しましょう。ここでは3つの求人方法に絞って紹介します。

    1)自社ホームページやSNSを利用

    ホームページを開設していることは今や一般的ですが、そこに自社の求人用サイトをリンクしている企業は、まだそれほど多くないかもしれません。しかし求職者のほとんどは、興味を持った企業のホームページを必ず閲覧するはずです。そうした求職者を求人用サイトに誘導することも、自社採用の有効な手段です。

    ただし、多くの企業の中から自社のホームページを閲覧してもらうためには、企業としての知名度を上げておく必要があります。その対策として、現在SNSを積極的に活用する企業が増えています。こうしたメディアの運営には、頻繁に更新したり、PR動画を使ったりするなどの工夫と手間も必要です。それでもSNSの利用が一般化してきていることを考えると、今後さらに活用する企業が増えることになるでしょう。

    2)スカウト型転職サイトを利用

    近年新しい求人方法として広がりをみせているのが、求職者の登録制によるスカウト型転職サイトサービスです。これは求職者側が自身のデータを登録しておき、人材を求める企業との間でマッチングを図る仕組みです。

    転職エージェントとも似ていますが、スカウト型転職サイトでは企業側が直接求職者にアプローチでき、必要と判断すればスカウトまでできる点が異なっています。企業にとっては求める人材にマッチした求職者を探すことができ、より細かく事前にマッチングを図ることが可能です。

    3)人材派遣サービスを利用

    既存の求人方法の1つでも紹介しましたが、人材派遣には「一般派遣」と「紹介予定派遣」という2種類のサービスがあります。そのうちの紹介予定派遣とは、派遣先の企業で直接雇用することを前提にしたサービスです。

    通常は3~6ヵ月程度派遣社員として働いてもらい、企業側としてはその人材をじっくりと評価することができます。そのうえで正社員もしくは契約社員として採用することが可能です。

    このように、自社採用を行うにあたって注意すべきポイントは、「待ち」の姿勢ではなく「攻め」の姿勢で臨むことです。それでも求人募集には、それぞれに一長一短があるものです。そこで今度は、自社採用をするにあたって検討すべきメリットとデメリットについて考えてみましょう。

    2.自社採用のメリット・デメリット

    他の求人方法と比較した場合、自社採用には企業側から積極的にアプローチができるというメリットがあります。コストの面では方法ごとに違いがあるため、一概に比較はできません。では自社採用に限定すると、大まかにどのようなメリットとデメリットとがあるのでしょうか。

    2.1自社採用のメリット

    自社採用を大きく2つに分けるとすれば、外部組織を利用するかどうかで区分できるでしょう。ホームページやSNSを利用する方法では、社内で運営や更新作業を行う限り、外部組織に頼る必要もなくコストを抑えることができます。

    またホームページを工夫したり、SNSで発信する内容を充実させたりすれば、企業と求職者の距離が縮まり、事前にコミュニケーションをとることも可能です。企業にとっては必要な人材を集めやすくなるだけでなく、採用前に求職者から直接情報を得ることもできます。

    転職サイトや人材派遣の場合は、第三者組織に仲介してもらうという点で、企業にとっては自社採用に至る手間を大幅に削減できます。外部組織は独自のノウハウを持っているので、当然その企業が求める人材とのマッチングを図ることができ、効率的な求人募集が可能です。

    これらのサービスには、即戦力になる人材が確保できるというメリットもあります。特にマッチングサイトに関しては、求める人材を探したうえで、相手と直接やりとりができるため、優秀な人材を集めることができるかもしれません。

    2.2自社採用のデメリット

    一方でデメリットとして考えられることは、まずホームページやSNSの場合、記事の更新作業にかなりの手間がかかるという点です。おそらく専任の担当者が必要になるでしょう。さらに、求職者の間で認知されるまでには、ある程度の時間がかかることも考慮する必要があります。

    それに対して第三者組織を利用する場合には、コストが増大することが最大のデメリットになるでしょう。採用有無に関わらず、毎月利用料金が発生しますので採用できなかった場合は利用料金がコストとなってしまいます。

     

    3.自社採用での課題

    自社採用のメリットでもある柔軟な求人募集は、必要な人材に直接アプローチできる反面、最初に考慮しておくべき課題もあります。まず、自社だけで求人を行う場合ですが、求職者に対する認知度を高めておかないと、簡単には応募につながりません。せっかく手間をかけてホームページを作っても、見てもらえないことには意味がないからです。

    その点において、インターネットやSNSに慣れていて、ページ作りのノウハウを持った社員がいないと、認知度アップにつながるホームページの活用は難しいかもしれません。その場合はプロに任せることになりますが、ページの開設や更新作業にはかなりのコストがかかります。

    転職サイトを利用する場合でも、同業他社との差別化を図るためには、アイデアやアプローチの仕方に工夫を凝らす必要があります。これらの方法では、とにかく求職者に興味を持ってもらわないと先に進めません。求人募集中は、継続的にかなりの手間がかかることを覚悟したほうがよいでしょう。

    人材派遣を利用する場合は、自社で直接雇用することになったとすると、派遣会社への費用はかからなくなりますが、その代わりに福利厚生の費用を負担することになります。意外な盲点なので注意が必要です。また紹介予定派遣とはいえ、企業と派遣社員との間で合意に至らないと、自社採用できなくなる可能性もあります。自社採用には、これらの課題があることも事前に考慮しておきましょう。

    4.自社採用のポイント3つ

    自社採用という求人方法を導入するなら、将来にわたって継続できるように、企業内でノウハウを蓄積することが重要です。ここではホームページやSNSを使った自社採用を中心に、注意すべきポイントを3つ紹介します。

    4.1狙った人材にターゲットをしぼる

    効率的に求人を行うためにも、自社が求める対象を明確にする必要があります。ターゲットを設定しないと、どのようなアプローチが効果的なのかが分かりません。対象となる人材の基本的なデータと、細かい人物像を設定したうえで、まずは求人計画を立てることが重要です。

    どの方法で求人を行うにしても、ターゲットが明確であれば求職者と企業との距離が近くなり、応募に至る確率も高まるでしょう。しかも狙った人材が多く集まるようになれば、社員の質の向上にもつながります。

    4.2あらゆるメディアを活用する

    自社採用に使えるのは、ホームページやSNSだけではありません。現在はIndeedをはじめとする求人検索エンジンが多数存在し、企業のホームページやSNSとリンクさせることも可能です。インターネット上に求人のネットワークを張りめぐらせて、狙った人材をあらゆる方向から見つけ出す仕組みを作っておくとよいでしょう。

    4.3十分なリサーチを行う

    求人市場の動向を常にチェックすることも重要です。特に競合する他社の採用情報や採用方法などをリサーチして、少しでも自社に有利になるように、ホームページやSNSを見直すことを忘れないようにしましょう。

    5.自社採用の成功例

    最後に、自社採用にシフトしてから継続的に求人を続けている事例を2つ紹介します。1社は社会的にかなり知名度が高い企業であり、もう1社は地域に根ざした歴史ある企業です。それぞれに共通するポイントは何なのか、自社採用のサンプル事例として参考にしてください。

    5.1株式会社セリアの事例

    100円ショップを全国展開する「Seria(セリア)」では、公式サイトのトップページに会社案内、株主向けのIR情報と並んで、リクルート情報を掲げています。リクルート情報で最初に説明されていることは、企業としてのビジョンです。

    さらに採用するうえで求める人物像についての情報や、社員インタビューのページなども設けて、職場の様子が伝わるような工夫も随所に見られます。また、ホームページから直接応募ができる点も、求職者を第一に考える姿勢の表れでしょう。

    Seria公式ホームページ

    5.2株式会社橋本確文堂の事例

    石川県金沢市で、100年以上にわたり印刷関連の仕事を続けてきた橋本確文堂でも、公式サイトでは自社のビジョンを明確にしています。また採用情報のページでは、求人対象について詳しく説明すると同時に、待遇や福利厚生についても丁寧に案内しています。ホームページから直接募集にエントリーできる点も、前述したSeriaと共通するポイントです。

    橋本確文堂公式ホームページ

    6.まとめ

    慢性的な人材不足が続く現在、これまでの求人募集の方法以外に、自社採用という新しい求人の動きが広がってきました。その中でも注目されている手法が、ホームページやSNSなど、インターネット上のメディアをつなげた求人募集です。

    ただし、これらの方法を始めてもすぐに結果につながるわけではありません。準備・手間・ノウハウの蓄積などを考えると、ある程度の期間とコストを計算に入れる必要があります。さらに、人材の不足が進んで人材の枯渇を招く可能性もあります。優れた人材を見つけ出すためには、企業側も今まで以上に努力と工夫を重ねる必要があるのかもしれません。

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